終身雇用と年功賃金の変化

2011.12.16

労働者の論理は会社の論理に吸収されたようにみえる。しかし、それを一概にネガティブに評価するのは適切とはいえない。会社によって与えられる保障は、社員に生活の安定をもたらす。これは、社員にとって大きな利益である。社員は自覚的に会社の論理に吸収されたともいえるのである。しかし、これで話が終わるわけではない。これまでの話の前提には、終身雇用と年功賃金があった。いまこれが崩れつつある。終身雇用でなければ、社員は人生の途中で会社から放り出されてしまう危険がある。

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そのとき、これまでいた会社の色に染められた(その会社特有の技能形成をしてきた)社員は、路頭に迷ってしまう。そんケースは決して珍しいことではない。年功賃金から成果主義賃金に変わっていけばどうか。成果をあげることが、処遇において重視されれば、社員は専門性を磨くことに専念したくなるであろう。もちろん、年功賃金においても、成果はどうでもよいということではなかった。好き好んで成果の出せない社員を抱えようとする会社なんて存在しない。ただ成果主義は、短期的な目標管理制度と組み合わさったもので、成果の求められる時間的レンジが短い。これまでのように入社10年で、自分の専門性の方向を見つければ十分というような悠長なことを会社はいってくれない。明確な専門性を早期に身につけておかなければ、成果主義の時代はリスキーとなる。従来のような技能形成の仕組みは、終身雇用がリアリティを失い、処遇が成果型に変わっていくと、労働者の論理とは合致しないものとなっていくのである。




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